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ミクロ経済学(ミクロけいざいがく 英:Microeconomics)とはマクロ経済学に並ぶ近代経済学の主要な一分野である。

経済主体の最小単位と定義する家計(消費者)、企業(生産者)、それらが経済的な取引を行う市場をその分析対象とし、世の中に存在する希少な資源の配分について研究する経済学の研究領域であり、最小単位の経済主体の行動を扱うためミクロ経済学と呼ばれる。

これとは別に個別の経済活動を集計したマクロ経済学という領域もあり、ミクロ経済学と併せて経済学の二大理論として扱われている。ミクロ経済学の応用分野といえる財政学、金融論、公共経済学、国際経済学、産業組織論などに対して、分析の基礎理論を提供する役割をも果たしている。

◆ 主要理論

◇ 需給理論

需給理論は特定の市場における需要と供給の原理について説明した理論であり、需要理論と供給理論に分けて考えることができる。

需要とは支払い能力を伴う特定の財(もの、およびサービス)を消費しようとする欲望であり、これはその財の価格などによって変動する。経済学においてはあらゆる価格帯での需要を需要表としてまとめて観察し、その価格の変動に伴う需要量の変動を曲線として示したものを需要曲線と言う。需要曲線は一般的に価格が高ければ需要量は減少し、低価格なら需要量は増大する相関関係があり、これを需要の法則と言う。(ものが安いほどよく売れる)つまり、一般に需要曲線は右下がりとなる。

一方で供給とは物財・サービスを市場に提供する活動であり、これもまた価格などによって変動する。あらゆる価格帯における供給量の変動を曲線として示すと同じように供給曲線が見られる。一部の例外を除いて、供給曲線は価格が低ければ供給量は減少し、価格が高くなれば増大するという需要曲線とは正反対の関係があり、これを供給の法則と呼ぶ。つまり、一般に供給曲線は右上がりとなる。

◇ 価格理論

価格とは財に対して貨幣により示される相対的な価値であり、これは需要と供給の均衡によって左右される。価格は中立的である上に柔軟に市場で管理されているため、優れた資源の配分に貢献している。

価格調整の過程においては需要と供給の法則が大きく影響を与える。市場においては購買は低価格を望み、販売は高価格を望むという正反対の行動の原理が一般的に作用するため、両者の考えが一致する価格が調整されていく。その過程においては余剰と不足という二つの不均衡が想定することが可能であり、余剰とは所与の価格では供給量が需要量を超えている状態を指し、価格の下落を招く。不足は所与の価格では需要量が供給量を超えいている状態を指し、価格の高騰を招く。こうして均衡された価格が市場の中で規定され、生産物の供給量と需要量が等しい状態に向かう。つまり、一般に財の価格と数量は需要曲線と供給曲線の交点で均衡する。

◇ 市場構造

市場構造とは経済学的な意味での市場が持つ構造であり、競争の性質と度合いによって分類することができる。効率性や有効需要あるいは厚生といったいくつかの観点から、市場構造を見極めることが一般的になっている。

完全競争は財について完全な情報を持つ不特定多数の消費者と、同じく財について完全な情報を持つ多数の生産者が存在し、カルテルや不買運動などを起こさない完全競争の元での市場構造であり、消費者は自己の効用(財から得られるメリット)を最大限にするように、生産者は自己の利益を最大限にするよう行動する条件の下では、個々の企業が価格を統制することができず、需給理論に基づいた均衡的な価格が自然と導き出される。そのために企業はその均衡価格に従って生産の規模などを決定することとなる。ただしこれは非常に理論的な状況であり、多くの場合は不完全競争となっている。

不完全競争としては独占的競争、寡占、独占があり、独占的競争は商品の差別化により市場の一部を独占し、寡占は少数の販売者が特定の産業全体を支配し、独占では単一の販売者が特定の商品や産業を完全に支配している市場構造である。不完全競争では商品差別化や非価格競争、共謀や価格協定(カルテル)が引き起こされやすくなり、消費者は不当に高い価格で財を購入することになることが多い。

◆ 関連項目

・ ホモ・エコノミックス

◇ 消費者行動分析

・ 消費者行動分析

・希少性、機会費用、財

・選好、無差別曲線、効用、限界効用、限界代替率

・需要と供給、弾力性、消費者余剰、生産者余剰

・裁定取引、期待効用関数

◇ 企業行動分析

・費用、費用曲線、生産関数

・規模の経済、完全競争、利潤最大化、独占

◇ 市場分析

・市場の失敗、公共財、外部性

・パレート効率性、社会的便益、社会的費用

・一般均衡、部分均衡、ゲーム理論

・不完全情報

◆ 参考文献

・西村和雄 『ミクロ経済学入門 第二版』 岩波書店

・武隈慎一 『ミクロ経済学 増補版』 新世社

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